育児

二次障害とは?発達障害の人は増加している?

 

生まれつきの障害によって引き起こされる困難ではなく、ネガティブな経験(心的外傷体験)によってひきおこされた精神的な障害や行動の困難。
周囲の理解や適切な対応が行われなかった場合に引き起こされる障害です。

これは

適切な対応がなされれば、予防が可能である

ということを意味します。

 

発達障害は二次障害を引き起こしやすいといわれています。
なぜなら、みえにくく、わかりにくい障害であるからです。

 

しつけがなされてない
やる気がない
努力不足だ
さぼっているんじゃないか

 

など、表面的な行動だけをみられ、きつく叱られたり、過剰な努力を強いられたりすることで、そうした子供の自尊心や自己肯定感が低下し、二次障害を引き起こしてしまうのです。

発達障害の中でも知的に遅れのないタイプの人は、一見するだけではわからない事も多く、本人すら気づいていないこともあるようです。

 

二次障害の2つの分類

 

反社会的な行動  犯罪や飲酒、喫煙、暴力
心理的苦痛    うつなどの心の病、引きこもりなど

 

これらは表現こそ違えど、根本的な部分は同じであり、すなわち

 

ずっと傷ついてきた結果の行動

 

だということを周囲の人間は認識していかなければならないのです。

 

 

発達障害は増えているのか?

 

近年、発達障害が増加したかのように言われていますが、正しくは診断される人が増えたと考えていいと思います。
発達障害者支援法は2004年に成立し、2005年に施行されました。
この法律で発達障害者の定義が明確に定められ、ADHD、LD、知的に遅れのない自閉症など、これまで支援の対象から外れていた発達障害が公的に支援の対象と認定されることになりました。

 

逆に考えれば、それまでは知的障害がなければ診断されてこなかったということです。
最近急に増えてきた現代病というわけではありません。
全世代にそういった特性をもった人たちがいる

とうことを、みんなが知っておかなければならないと思います。
そういった人達が、大人になり会社勤めをはじめた途端、人間関係や仕事などにつまずき、心を病んでしまう。

しかし、インターネットやSNSの発達で、当事者さん自身も声をあげやすくなってきており社会的にも注目が集まってきているのは確かです。

 

 

現代社会の仕事はコミュニケーションスキルを要する

 

現代は発達障害の数が増加したわけではなく、「生きづらさ」が増したとも考えられています。

 

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現代社会の主な産業は1950年代までは日本人は農業国であり、国民の多くは農林水産業で生計を立てていました。
ところが、60年代に入ると工業・製造業がが増加してきます。これは高度経済成長の政策の影響でもあります。
しかし1975年を境に商業やサービス業が50%を超え2017年には約70%が商業やサービス業が占めているのです。

 

これは何を意味するかというと労働が「自然」や「もの」を相手にしていた時代から「ひと」を相手にする時代に変化してきたということなのです。
農業や漁業は知識よりも勘や経験がものを言います。コミュニケーションが苦手でも十分に成り立つ仕事だったわけです。

工業や製造業においても、生産性や勤勉性を求められる仕事です。

 

ところが、現代は「ひと」に働きかけて消費を生む労働が多くなっています。

人の欲求や欲望を引き出したり、心地よいサービスを提供したり、気配り、おもてなしなど高い対人能力のスキルこそが重要とされるのです。

 

 

ゆみっぺの願いと未来予測

 

日本はまだまだみんなと同じ、輪を乱したり、違うことをすれば悪目立ちする。そんな風潮がみられます。
しかし、今インターネットの発達で対人関係スキルを駆使せずとも、インターネットを介した働き方で収入を得ている人が出てきています。

あんなに悪者扱いされていたゲームにもプロが現れ、eスポーツなどと言われ注目されていますし、プロブロガーなどと言われブログで収入を得る人もいます。

 

インターネットにより時代がアップデートされ1周まわり、「もの」の代わりに経験や体験が商品となり価値を生み出す。そんな世の中が来ているように思います。
ユニークな特性をもつ人たちの経験や感覚は、これからの時代には貴重な価値になるのではないかと感じています。
それには適切な支援がなされ、子供たちが個々にもっているそれぞれの強みが最大限にひきだされるような教育や支援が必要だと思います。

 

子供たちが大人になるころには、多様性なんかはあたりまえ。

おおらかな世界で各々の特性にあった働き方ができるような社会になればいいなと思います。

参考文献:滝川一廣 子供のための精神医学、労働力調査、青少年育成支援協会資料

 

 

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